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寒波を煽るのはデフォルトにするため

公開日: : 最終更新日:2013/02/11 外交ヨミ, 権カ・利権, 経済

今に始まったことではないが、京都の冬は寒い。

2008年に大地震を避けるために関西に来て、一番困ったのが寒さだった。東京都区内のマンションにいた頃は真冬でも夏用の薄いタオルケットみたいなので寝られたのだが、こっちはポカポカマットがないとダメだった。ポカポカマット、すばらしす。

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昨年の冬くらいから「欧米の寒波」のニュースが目立っている。「地球温暖化」を信じている不幸な日本とそのマスコミは「地球温暖化じゃないの?」と思うわけだが、ちょっと知ってる奴がしたり顔で「ここ2年くらいはNASAでも寒波予測だよ」などと言っている。
はっきり言うが、「地球温暖化」自体が嘘であるのはその当時から情報サイトでは言ってきたことだ。本ブログでも2006年の時点で「太陽活動が原因で地球は氷河期に向かっている。地球温暖化なんて大嘘だ。」と書いている

米北東部で2つの激しい嵐が合流し、各地で猛吹雪となっている。ニューイングランドの各州とニューヨーク州では、知事が非常事態を宣言した。
嵐の進路上に住む数千万人に影響が出ており、全米約60の空港で数千便がキャンセルとなった。

米北東部で猛吹雪 ニューヨークなど非常事態宣言(CNN)

 地球温暖化は景気浮揚ビジネス

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そもそも、地球温暖化というのはビジネスだった。欧米銀行屋(原子力利権)が原子力発電ビジネスを縮小したころ(東芝と日立に原発事業を売却した頃)、「クリーンエネルギー」を一斉に喧伝した。アルゴアの「不都合な事実」が2006年に公開され地球温暖化を世界に広め、米英戦争屋(原油利権)のエネルギーは悪だと騒いだ。

そして、世界中に風力発電とかソーラー発電事業が広がる。要するに、新しいブームをつくって景気を上げるといういつもの景気浮揚策の一環で始まったのが地球温暖化というビジネスだった。市場には排出権などという意味不明な投資商品が出てきて取引が始まった。そこまでして儲けるかという感じだ。

 いまなぜ寒波を煽るのか

では、なぜ今頃になって寒波を喧伝し、氷河期に向かうという喧伝を始めたのか?
氷河期に向かっているのは事実だが、本当のことを言いだしたのだろうか。
決してそうではない。

これも所詮ビジネスである。
欧米銀行屋の狙いはこれからインフレに持っていくことだ。つまり、国債崩壊へと向かう前提でのインフレという仕掛けなんだが、そのためにはまずエネルギー価格を先に上げる必要があるのだ。ここでいうエネルギー価格とは発電や暖房に必要な石油である。
本ブログでも安倍政権発足後に「エネルギー価格が上がるからエネルギー政策が必要だ」と書いてきたが、エネルギー価格は意図的に高騰させられるわけだ。で、その高騰を牽引するために「地球はこれから寒くなりますよー」とエネルギーの必要性を煽るわけである。

 寒波を煽るのはデフォルトにするため

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国債を崩壊させるにはインフレにする必要がある。なぜなら、利率が上昇するからだ。利率が上昇すれば、国債は利払いできずにデフォルトが必至になってくる。欧州は先に米国にデフォルトさせたいし、米国は先に欧州にデフォルトさせたいという思惑はあるが、どちらかがデフォルト宣言すれば、我も我もとデフォルト宣言しても目立たないからだ。
それは良いとして、デフォルトするにはインフレが必要で、インフレにはエネルギー高騰が先に起きる必要がある。
このエネルギー高騰を煽るために「大寒波」というイメージが必要なのだ。電機や暖房に使うエネルギーである石油やガスを高騰させるために煽っているのである。
原子力発電は電気だけだから、この話のカヤの外にある。原材料がウランであって、それでは一般大衆は暖房できないから、ウラン高騰では意味がない。
エネルギー高騰を演出するには石油の高騰が必要なのだ。

 311大地震も無関係ではない

この話、原子力発電から撤退する国が増えていることにも関係してくる。
要するに、原発から脱却して、石油やガスでの発電に切り替えていたのも、原油やガスの需要を増やすためである。そのために、日本の原発を地震でメルトダウンさせて、世界をそういう方向へ持っていかせたのだ。
日本の地震が欧米の仕業だと言われる由縁がここにある。

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