日中戦争の条件 - 萌えてる非国民♪ 日中戦争の条件 - 萌えてる非国民♪

日中戦争の条件

2012-12-19_010130

日本の株価がまだ高かった頃に予測した「日中戦争」の発生条件は要点のみ書くと以下である。

(1)2013年以降、日本バブルが起きた後
(2)2025年まで、大政翼賛会的内閣が出来た後

この2つはここ4年言い続けてきたことで、いまさらだが少し詳しく書いてみたい。

戦争は経済である。その経済効果は計り知れない。

(A)戦争で軍需や生活消耗品の需要が増加し、周辺国家の景気を潤す
(B)金貸しが行われることで金融が潤う(戦費調達)
(C)戦後復興で外国資本が潤う

ただし、得をするのは勝ち組についた側である。もしくは、金貸しだ。

ここで重要なのは(C)である。なぜなら、戦勝国そのものが手に入れるものが国土であり、その復興でさらに本土を儲けさせることができるからだ。最近でも、まったく同じことが行われている。「イラク」である。イラクの復興に米国資本が多数入っている。

ただし、これには前準備がいる。それは「壊すもの」である。元から何もなければ破壊しようがなく、復興しようもない。しかし、そこに壊すものがあれば、それを元に戻すという理屈が通る。

つまり、戦争が起きるには、その前に「繁栄」というものがあると儲かるのである。

 戦争の条件は日本バブル

日本は今のところ繁栄している。不景気だが、先の大戦から見れば十分な発展だ。しかし、儲ける側はそれでは面白くない。ここから一度古いものを新しくして儲けた上で、それを壊してまた儲ける方が効率が良い。

日本では最近、古いトンネルが壊れて人が死んだりしている。自民党の公約にもそういった古いものを建て直すというものがある。

戦争前のバブルで一番最適なのは「土地バブル」である。

期間はこれまで書いたように短くて2~3年。長くて2025年まで。最初は土地などの資産だろう。最後はいつものように金融バブルだ。

金融崩壊、日本はどうなる?

 

日本円をしこたま買い集めた後におとずれるのは日本の資産(不動産など)を買うという行動である。最近、株高で円安になっているのは、その行動に移ったことを意味する。日本の不動産が上昇に転じるのを、株は先行ヨミしたのである。
その結果、円安に向かったのだ。

株高の理由

だいぶ前から、「外資が不動産を買っている」という情報が入っていた。当然、マスコミは書かないし、それを大きく言おうものなら、「そんな事実はない」と大慌てで否定してくる輩が出てくる系の情報だ。

「外資が日本撤退」とかそういう表向きの現象ではない。そういうことを言っている時ほど、しこたま仕込んでいるのだ。やり方は株と同じなのだよ。

というわけで、今回の日本バブルは不動産バブルである。不動産バブルは全体を上げるから、結局株高になる。これは物価も上がるし、株価も上がるし、円安にもなる動きとなる。

安倍総裁が、金を刷って、公共事業で道つくったり橋を作ったりと言い出しているのは、そういうことである。壊すものを作るということだ。外資も呼応して、首都圏の安い土地を買いあさってきた。これから、建築ラッシュが始まるのだ。

 安倍は「戦争準備内閣」

安倍内閣を「戦争実行内閣」だという者がいるが、それは間違っている。波動のサイクルからいって、順当にいけば戦争はまだ先だ。「戦争準備内閣」というのが正しい

バブルは早くて2-3年、長くて10年近く続く。長ければ2020年に食い込む。

バブルがはやく終われば、戦争がないと判断できるが(別の地域で戦争が起きる)、サイクルは2025年に近い時期の戦争をヨンでいる。

この前も書いたが、2025年は米国にとって都合の良い年でもある。

そこまで安倍内閣が続くわけもなく、大政翼賛会的な政党集合体が出来るほどの危機が起き、右翼政党が寄り集まる現象も起きなくてはならない。

結論は日中戦争はまだ先で、安倍は「戦争準備内閣」で終わるということになる。

 安倍後の大声翼賛会的内閣と独裁者による開戦

戦争がどのような経緯で始まるか、その時の日本の首相は誰かという詳細はまだ不明だ。しかし、米国を巻き込むレベルの物騒な騒ぎが事前に起こる。戦争は、日中だが「日米 vs 中国」である。

当然、米国に近い人間が日本の総理になっており、大政翼賛会を組めるレベルの独裁者であるといえる。魅力があり、人を引き付ける能力に長けた者であろうと容易に予測できる。

ひとり思いつくのが「某進次郎」なんだが、まだ確証はない。てことわ、ハシゲじゃないよなぁというレベルの憶測である。

まぁ、ともかくそんな先のことは細かく分からない。

予測とこれから起こる事象を照らして、これからそれを探るのだ。

 戦争を回避するのはバブルを早く終わらせれば良い

ここまで書けば、戦争で儲からないパターンはバブル失敗ということになる。戦争屋連中もそんなに悠長じゃないから、儲からなければオルタネイティブに動く。てっとりばやく「中東」に行く。

かといって、ここで経済復興できないというのもダメである。

故に、この経済復興は外資が儲からないパターンにするのが日本の命題なのだ。これを安倍自民党が分かってるのかというと、たぶん分かっていない。

例えば、公共事業でも地方都市や首都圏に大規模な格安公団住宅を建築して(税金でね♪)、そこに国民が低賃金でも住居を確保できるようにするという策だ。これなら転売も出来ないし外資は手出しできない上に、国民は潤って消費に向かえる。ただ、重要なのはそれを先に地方でやることだ。経済特区などの政策と一体化する必要がある。

また、ダムの再稼働や地熱・潮力発電という日本に優位なエネルギー政策に金を使うのも良い。これも外資を締め出すことが出来る。

道路とか橋つくっても国民はまったく楽にならないのでやるべきではない。

国民視点で公共事業をやれば富は国民に流れ、外資には行かない。そういうことが安倍自民党に出来るのか甚だ疑問だが、やらないと戦争になる。

安倍がやらなければ、国民がバブルを潰すしかない。ただ、この命題は本テーマとはずれるので今は保留にしたい。

 バブル終了から数年が大事

バブルの最中に戦争は起きない。バブルが終わって、しばらくしてからだ。上げたら当然、ある程度は下げで儲けるからだ。

ただ、その間も「戦争が起きる」というような雰囲気ではないだろう。

戦争というのは相手に先に仕掛けさせてナンボである。ここでいうなら、中国に仕掛けさせてナンボである。しかし、日本が戦争する気マンマンだと中国は仕掛けてこない。いや、むしろ後ろに米国がいるということが明確ならば攻めてこない。つまり、米国が参戦しないという確証がないと中国は仕掛けてこない。

故に、アメリカは日本が攻められても動かないよーみたいな雰囲気の時に戦争が起こるのであり、日本も「まさか戦争なんか起きないよねぇ」って時に起こるのである。

かつて、イラク戦争の時に米国はその手でフセインに先に手出しさせている。フセインはアメリカが参戦してくるとは考えておらずクウェートに攻め込んだのだ。しかし、サウジアラビア近くまで侵攻した時に(別に国境越えたわけではない)突然アメリカが「サウジを守るニダ」と参戦してイラクは負けたのである。

朝鮮戦争もそうだ。

北朝鮮はまさか米国が出てこないだろうと考えでもしないと、あんな戦争は起こさない。その通り、当初は米国は動かなかったが、韓国が圧されまくったあたりで突如アメリカが参戦したのだ。で、ピョンヤンにまで攻めこんで中国国境にまで迫ったいきさつがある。(その後、中国人民解放軍が出てきて38度線まで戻された)

故に、バブル後のなぜかこう平穏な日々が一番危ないことになる。そして、それまでになぜか平穏なのにテキトーな理由で徴兵制が実施され、テキトーな理由で軍拡が進んでいる事態になっているはずだ。

 

ここ10年はそんなことに注意しながら生きていくことになる。嫌なら「日本の政治は後退している」で書いた3つの行いを守っていくべきだろう。

(1)趣味・余暇を一切なくす
(2)空いた時間をビジネスや勉学にあてる
(3)外国語(英語・中国語・韓国語)のいずれかを学ぶ

 

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